明日からすぐ活用出来る
業務効率化ツール
を学べます！
WIX
G Suite
zoom
Direct
業務効率化の糸口を見つけ出す
オンライン「ITツール勉強会」
参加費無料（2019年5月末まで予定）
あなたの会社は大丈夫ですか
いよいよ残業上限始まる!
残業を減らしたら売り上げも減ってしまう!
そんなことに頭をかかえる前に
ITの具体的活用方法の勉強を!
いよいよ大企業から始まった働き方改革の一端「残業上限規制」皆様の会社内ではどのように捉えていますか。
私が情報発信術をコンサルしている中小企業の多くからは、正直戸惑いの声を聞くことが多く感じます。
わかってはいたが、という感じでしょうか。
労使合意による「特別条項」がない場合、年３６０時間が新しい上限となり。月間３０時間の残業が基本路線になるわけですが、「そんなことできるはずがない」という現場の声や経営者・中間管理職さえも「うちの今の体制では無理だ」と感じられている方も多々いらっしゃいました。
現に、エン・ジャパンの意識調査でも下図の通り確実に内容を把握している割合は16%とかなり低い現実も見逃せません。また、このアンケートが人事担当者に限ったものであるということから現場レベルではさらに低い意識であると言わざるをえません。
働き方改革法案の残業上限規制について「知っているか」
内容を含めて知っている
知らない
概要を知っている
私自身もITコンサルタントを起業する前は従業員を抱えてホテル経営をしてきた経緯もあり、この感覚は痛いほど理解できます。
しかし、法律で決まってしまったものはどうにもなりません。
交通違反と同じ、罰則も存在するわけですから逃げ場はありません。
ここで、私の身近で起こったトラブルを紹介します
AシェフはB君のやる気と才能を認めていた。
この子だったら!
そう思いB君を育てるため、自分の経験とノウハウを惜しみなく与えた。
朝は５時の市場への買い付けから夜中はブイヨンの仕込まで、自分の全てを与えてきた。B君もそれについてきた。
気づけは10数年は経っていただろうか。
B君もAシェフが大切な右腕として活躍できるほど成長していた。
そんな順風満帆とも思えたある夏。
労働基準局からの一報が入る。
B君が、過去10数年の自分の扱いについて、
時間外労働も含めて違法だと訴えたのである。
備えろ
解決法はITツールの活用方法にあり
意識改革
ITツール
働き方改革の軸をなすのは社員・経営者を含めた意識改革であることは確かです。
残業削減を例にとれば、できるわけないという基本意識では達成は不可能に近いものになるでしょう。
ただ、意識改革というのは誰もが承知の通り非常に手強い敵である事は明白です。
そこで登場するのがITツールです。
ITツールで実際に効果を確かめることにより、意識を改革していく。
それが近道だと思えるのです。
習うより慣れてみる
私が尊敬する神田昌典先生の講演会で、先生はITツールについて習うより慣れろとおっしゃっていました。
あれこれ言うよりも使ってみたほうが早い。電子レンジに例えると、電気の理論を熟知していなくても、スイッチのオンオフだけ知っていれば利用することはできる。それがスタートラインと言うことです。
電気の理論から学び始めていたのでは電子レンジを活用できる日は遥か遠くへ遠のいてしまうでしょう。
私自身が実感
クライアント様も活用
これはつかえる!!
現在私が理事を務める一般社団法人日本ワークパフォーマンス協会を始め、IT業界ではリモートワークは常識として機能しています。
今となっては私自身も日常必須のツールとして使用しているもの、当初は感動の連続でした。
無料のZOOMを使えば遠隔地との会議は時間・場所・移動から解放させてくれます。
ファイル共同作業を利用すればホワイトボートに書いたものをいちいちまとめて写す必要性も無くなります。
何より、参加者全員で会議資料を同時に組み上げることができます。
そんなツール達ですが、私の礎を支えてくれた例をあげてみたいと思います。
ITツールが可能にした効率化例 ①
当塾がお勧めしているツールの一つにZOOMがあります。ZOOMというのは、Skypeのようなテレビ会議ツールといえば理解しやすいと思います。ただ、絶対的にSkypeと異なるのはその通信安定性です。Skypeを業務に取り入れたは良いが、通信が安定せず導入を諦めた企業は多々あると思いますが、その不安定さが近年の技術革新によりな格段に改善されたのです。
わたしのコンサルは世界を股にかけてとは行きませんが、日本を股にかけています。よってクライアントとの距離的時間的問題はどうしても最大営業難関となっていたのです。
その問題を見事にクリアしてくれたのがZOOMです。
リーモートワークとは究極の時短・経費効率化。
私の本拠地は長野県ですが遠くは高知・東京・名古屋等の遠隔地クライアントを抱えることができたのは間違いなくZOOMがあったからでしょう。
もし、高知出張という名のリアル訪問をしていたら長野から四国まで軽く片道10時間、往復では20時間かかるでしょう。つまりZOOMによって20時間の効率化ができたということになります。
時間だけではなく、交通費経費の面でも相当な効率化が図れたということになります。
これはZOOMの有効性をお伝えしているものですが、その他G-suite・WIX等私のリモートワーク環境を整えてくれたITツールたちには感謝の言葉しかありません。
ITツールが可能にした効率化例 ②
ファイル共有という言葉はご存知でしょう。
それを同時共有作業へと活用し、会議を効率化した企業があります。
会議というと、プロジェクター・ホワイトボードが代表的ツールでしょうが、この企業の場合はそれらは存在しません。あるのは各自のノートPCのみ。
会議が始まると全員クラウド上に共有された一つのファイル内の書類を閲覧します。
この書類は全員で・同時に編集操作が可能なので、会議を進めながら全員が思いついたことをどんどん記入したり削除したりできます。そうして会議終了後はそれがそのまま議事録にもなります。
また、最終結果の残った書類はクラウド上に1つなので・後になってあの時の資料はどれだったか?と探し回る必要性もない訳です。
更にそれに加えてZOOM等の遠隔会議化をすれば皆で一つの場所に集まる必要性はありませんし、一人が営業先にいても、究極スマホからでも参加が可能なのです。
同時共有編集とZOOMで究極の時短・経費効率化
これをリアルで行なった場合と比較してみましょう。
会議では位置もの通り、ホワイトボードに記入する筆記者と、議事録を残すための筆記者が必要です。その方は会議に没頭できないと共に、その筆記時間がロスタイムともなります。
また、会議終了後に、資料をまとめて参加者にCC等を気にしながらMail添付。これも時間ロスとなります。
まさに夢のようなツールを活用しない手はないという時代が到来しているのです。
残業削減＝業務効率化
そもそも皆さんは残業をいかに減らそうかとお悩みのはずです。
残業を減らすと言うことは、そのまま減らせば単純に労働時間が減り、生産性すなわち売上は下がってしまいます。
企業としてはそれでは困ります。
では、労働時間を減らしながらも生産性を保つもしくは向上させるにはどうしたら良いか。
それは労働の質をあげるしかありません。
それはすなわち業務を効率化する事をし示します。
今まで1時間で100の仕事をしていたとすれば業務を効率化して1時間で100以上の仕事をこなさなければいけません。
私たちが常識として使用している
ITツールを活用すれば
その問題が解決します。
業務効率化の糸口を見つけ出す
オンライン「ITツール勉強会」
参加費無料（2019年5月末まで予定）
当塾がお勧めする業務効率化基礎ツール
私たちが活用しているITツール達はそのまま業務効率化ツールとして活用できるものです。
その中から特に基礎的で即効性のある4ツールを選び、その活用方法をお伝えします。
この4ツールは実際私たちのみならず、当塾のコンサルクライアント先にもお勧めしており、効果をあげております。
ITツールによる業務効率化の一歩は、そのようなツールをどのように活用しているのかを学ぶことから全ては始まると考えています。
ぜひその活用方法を無料勉強会で手に取ってみてください。
まずは、ITツールを使うとどんな効率化ができるのか。その点を抑えるだけでも貴重な一歩となると思います。
WIX
G Suite
zoom
Direct
このような方にピッタリ
-
業務効率化ツールの基礎を学びたい方
-
残業を減らすためのヒントを掴みたい方
-
各ツールの活用方法を具体的に知りたい方
-
働き方改革を推進する部門の担当者
-
業務効率化について知識を得たい方
-
すぐにでも残業削減への効果を出したい方
参加は簡単
参加手順mailを確認
当日ZOOMにて参加
ただし、このような方には向いていません
完璧なアウトソーシングを望んでいる
潤沢な資金を保有する企業
当塾は「自社情報発信術」を教える塾からスタートした経緯もあり、各種業務のインハウス化基本姿勢としています。何でもかんでも全てをインハウス化という訳ではありませんが、できる範囲は自社でやったほうがメリットが大きいと今までのコンサル経験から判断しています。
その上で、ある程度費用があり、基本アウトソーシングを基本としたい企業には当塾のご提案はあまり功をなさないと考えますので、大手コンサルタント会社にご相談ください。
動くのは今です
Now is a chance
業務改善ツール導入はPDCAが基本
業務効率化は計画・実行・評価・改善の繰り返しが必須課題となります。
現場の声を無視した残業削減=業務効率化はありえないと考えると、そのシステムが初期機能するまでは最短で３ヶ月。完全機能するまでには約半年から1年は余裕を見たほうが良いと思われます。
来年の4月からでは遅い
前述の通りPDCAが必要と考えると、中小企業が働き方改革法案の対象となる来年の4月になってから動いていては当然間に合いません。
私たちは来年以降も提案は続けてまいりますが、業務効率化を検討し始めるなら今しかないというのは当然の考え方です。
Let's learn together
WEB日導塾
塾長
一般社団法人日本ワークパフォマンス協会
理事
石井 秀樹